オンラインカジノ 税金

オンラインカジノ 法律

オンラインカジノで負けてる人はともかく・・・

  • バカラでめっちゃ儲かった!
  • スロットでジャックポットが当たった!

など、大勝ちしてしまった場合に気になるのが「税金」です。

今回の記事では

  • 具体的にどうなったら税金を払う必要があるのか?
  • どうやって支払うのか?
  • 税金対策はできるのか?

などを解説していこうと思います。

※今回の記事は個人的な法律の解釈で僕が行ってるやり方なので、心配な方は税務署または税理士へ問い合わせるようにしてください。

オンラインカジノの税金は一時所得になる

まず覚えておいてほしいのが、オンラインカジノの利益は一時所得となります。

競馬や競艇などと同じ分類ですね。

一時所得の計算は「一時所得=勝利金-ベット額-特別控除額(50万円)」という計算方法です。

そして1月1日から12月31日までの年間の計算で、一時所得の半分を確定申告で支払う必要があります

例えばルーレットの赤に50万円を賭けたとしましょう。

当たれば勝利金は100万円となりベット額が50万円となりますね。

50万円の利益になってはいますが、特別控除額が50万円差し引かれるので±0円となり、課税対象にはなりません。

ただし、気を付けてほしいのが一時所得は「年間の合計利益」で計算をされますが「負けた場合のベット額は考慮されない」という点です。

例えば1月1日にルーレットで3回勝負しました。

  • 1回目は50万円賭けて当たり100万円に(利益50万円)
  • 2回目は50万円賭けてハズレ(損失50万円)
  • 3回目は50万円賭けて当たり100万円に(利益50万円)

上記の場合、合計ベット額は150万円で勝利金が200万円で利益が50万円です。

だったら特別控除額の50万円を差し引くので±0円となり、課税対象にならないと思いますよね。

ですが、一時所得は負けたときのベット額は支出をして計算されません

つまり合計ベット額は1回目と3回目の100万円で、勝利金が200万円という計算をされてしまうのです。

となると利益は100万円になりますから、特別控除額50万円を差し引いても50万円が課税対象となります。

支払うのは半分ですから、確定申告で25万円を払う必要があるってことですね・・実際には3回の勝負で利益は50万円なのに。

現在の法律では上記になっていますが、オンラインカジノの法律が整備されれば改正される可能性はあります。

オンラインカジノの利益が課税対象になるタイミング

オンラインカジノで勝った場合、翌年には確定申告を必ずする必要があるのか?と言うと、実はそうでもありません。

利益を出した金額が課税対象になるのは「日本円として自分の銀行へ出金したときと金額」です。

多くのオンラインカジノではドルやユーロでプレイをします。

ドルやユーロの価格というのは常に変動しますから、いくら勝っても自分の銀行へ日本円として出金しない限り課税対象にはなりません

極論ですが、10万ドル(約1,100万円)でも100万ドル(約1億1千万円)でも勝とうが、自分の銀行へ引き出さない限り課税対象にはならないということです。

あくまで自分の銀行へ日本円として出金したときになるので、エコペイズやアイウォレットへドル通貨として出金した場合も課税対象ではないのです。

為替の取引(FX)と全く同じですね。

どれだけ利益が出ていても、決済をして日本円として利益を確定しない限り課税対象にはならないのです(ただし為替の場合は雑所得なので、損失も計算に考慮されます)

オンラインカジノの税金対策

オンラインカジノの税金対策としては、一時所得が50万円を超える金額で自分の銀行へ出金をしないこと

どれだけ勝っても自分の銀行へ引き出すときに、年間で50万円未満であれば税金は払わないでOKなのです。

もしくは、ビットコイン(仮想通貨)でオンラインカジノをプレイするのが最も有効な税金対策になります。

ビットコインは仮想通貨なので、どれだけ勝っても「ビットコイン⇒円に換える」をしない限り税金を払う必要がありませんから、法的な観点から考えても一番安全な税金対策ですね!

※でも脱税はダメですよ!

もしビットコインや仮想通貨でオンラインカジノをするのであれば、仮想通貨で初めてライセンスを取得したビットカジノが最もオススメです。

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ビットカジノは出金するさいに本人確認書類の提出が不要だから、個人情報が漏れる心配がありません。

また、ビットコインやイーサリアムなど仮想通貨で入金した場合、仮想通貨で直接プレイができるというメリットがあります。

他にもビットコインなど仮想通貨で入金できるオンラインカジノはありますが、ビットカジノに限ってはドルやユーロに両替されることがないので、入金申請~入金~プレイするまでが早いという特徴があります。

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税金に関しては税務署や税理士に聞くのが一番

まぁ、ぶっちゃけ税金に関しては税務署や税理士に聞くのが一番安全ですね。

特に税務署は支払う意思がある方に対しては、かなり丁寧に教えてくれます。

なぜか?

だってキチンと納税してほしいんだもん(笑)

とはいえ、オンラインカジノというものが日本で法律の整備がされてない以上、どこまで本当に支払うべきなのか?というのは、今後検討されていくのではないかと思います。